コロナウイルスの蔓延とその後について

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2020年3月25日　　泉　満明

　20世紀の後半から世界征服を計画して、経済力で確実に進めてきた中国である。世界征服に使用する兵器の一つとしてコロナウイルスを使用した生物兵器を極秘裏に開発していたが、何らかの原因で漏洩して世界中にパンデミックの状態にしてしまった。ここで念頭に置いておきたいのが「人工的」作られた可能性である。過去に発生したSASEと同様に中国の劣悪で不潔な状態が原因で発生した自然災害と称して全世界の人類を対象にその効果のデータの集積を計画しているのではなかろうか。さらに中国は賄賂によりWHOの首脳を買収し発生当時のコロナウイルスの影響を過小評価して全世界に発表させ大きな災害の規模にした責任もある。そうであれば、あるいはそうでなくても全世界の人類に与えた中国の行為を糾弾し、全世界は人的、経済的損害賠償を中国に要求すべきである。

　ウイルスの蔓延の基本問題としては先進国では秘密裡に1900年初頭から毒ガスの開発と並行して細菌兵器も行われてきた歴史がある。炭疽菌、ペスト菌などの細菌類が中心で進められてきたが、抗生物質の発明により価値を失った。ソ連崩壊後にアメリカに渡った微生物学者によると、合成生物学を利用た強力な生物兵器が冷戦時代にソ連で開発された。例えばペスト菌に人工的に作製した病原性ウイルスの遺伝子を挿入して自然界にない病原体をつくることを行った。それが仮説的なシナリオでしたが、私達は猿で実験をし、ペストの治療してもしなくても猿達は死んだとのことです。

旧ソ連が冷戦時代の後半、核兵器開発と並行して極秘裏に大規模な生物兵器開発計画を進めていたことは1989年以降西側諸国に亡命した複数の科学者らの告白で初めて明るみにでた。こうしたプロジェクトの目的は従来の生物兵器の近代化、遺伝子操作を行って抗生物質やワクチンにも耐えうる病原体を作り出すこと、最終的には人工ウイルスの作成が目的であった。このプロジェクトには常に病原体の流失というリスクを伴うが、ソ連ではリスクが現実になり、1979年、ウラル山脈の東側の町でに何も知らない多数の市民が犠牲になった。

　旧ソ連の科学者の中にはアメリカ以外の国に亡命した者もいます。旧ソ連の研究で培われた知識がそれぞれの国々に拡散したと推定されます。新たな生物兵器を作る必要はどこにあるのか。目的はいくつかあろうが、誰かが治療が難しいなんらかの病気に感染して、誰もそれが何かを知らず治療もしにくく、さらに致死率も高いとなれば、それは現在我々が受けている心理的に非常にインパクトの大きい兵器になるということで、それこそが生物兵器を使う目的の一つである。

　現在の生物兵器禁止条約では、生物兵器その物を保管することは勿論、研究や製造も禁止されています。しかし、現実には何処かで作成方法、生物剤、極秘で生物兵器が保管されていると推定されます。コロナウイルスの蔓延は中国による生物兵器の開発段階の何らかの病原体の流失と推定できるのできるが、中国としてはコロナウイルスの現在の状況をある意味では密かに満足しているのではなかろうか。

　最近のアメリカと中国のやり取りを考えると中国の態度は犯罪を犯した人間の取る行動と同じで、嘘の情報をながし、責任を他国に転嫁し、自国の罪を逃げる行動である。これはサイコパスの習近平の本心を行動に現わしたものであり、許されない問題である。民主主義、資本主義経済に対する挑戦であるかもしれない。全世界の関係者はこの問題を中国の隠蔽行為を徹底的に排除して事件の真相を速やかに明らかにすべきである。極端なことを言えば習近平と中国共産党は人類の敵で地球上に存在すべきではないものではなかろうか。

当面はコロナウイルスの蔓延を防ぐのに全力を注がなければならないが、コロナウイルスの蔓延のために経済活動に支障が生じている。コロナウイルスの問題が終息を迎えても経済に与えた問題は簡単には回復できそうにない。感染が収まったときの世界情勢についても注意すべきであろう。この期に乗じて共産主義国家のロシヤ、中国は民主主義国家のアメリカ、ヨーロッパ、オーストラリヤ、日本などの資本主義体制に攻撃をかけ、自分たちの勢力を高めようと策謀している気配があり警戒を強めなければならない。フィンランドは1939年の横暴なソ連との戦争でこの戦後処理として国に対するいかなる脅威に対しても安全の体制を整備してきたのでコロナの影響も他国より少ないようである。コロナが終塞しても今後フィンランドに様な体制を現在の資本主義国家は政治体制をとる方向に進むべきであろう。日本を含む先進国においては一例としてマスクの自国における欠乏に慌てたがグローバリゼイションの行きすぎによる国内産業の欠陥が明らかなっこととインバウンド経済のバブル状態に打撃を受けてその影響は第１次産業にまで及んでいる。このような経済構造の弱点をインバウンドなどによる回復に期待しないで国内の企業の活性化、業態の改革、新企業の創生など経済活動を活発にして回復するような方向に移行していかなければならない。戦争と異なり社会システムそのものが基本的に壊されたのではないので容易ではないが希望はもてる。毎年発生する自然災害によるインフラの破壊に多額の支出が経済の回復の重石となろうし、災害、コロナによる農業生産量の低下、輸送能力の低下等が発端となって食料不足と、食品類の価格急騰等が懸念される。日本の様な食料自給率の低い国は事前に十分な対策を講じておく必要がある。さらに心配なのは経済は不況にもかかわらず実生活では物価上昇のスタグフレーション傾向があることにもに注意を払っておくべきであろう。　　　　　